Marisとは
目的
マリンスポーツ財団（Maris）は、１９６３年の事業開始以来マリンスポーツを通じて、海事思想の普及に努めてまいりました。水辺の環境保全、水辺で安全に遊ぶための知識の提供、そして多くの人々に水に親しむ場を提供する事で「だれでも、いつでも、どこでも、あんぜんに」マリンスポーツを楽しむ事のできる機会を創出し、これからもマリンスポーツを通して、社会に貢献してまいります。
事業内容
Marisは水辺を「進化・親化」することで「日本の当たり前」を変えます。
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親水事業
体験イベント等参加者に対する「マリンスポーツの楽しさや魅力の体感」、「水辺の安全や環境保全に関する啓発」、またこれら活動を行う自治体やボランティア団体と協力、協調を図ることにより事業を効果的に推進するとともに、『マリンスポーツ』の普及、啓発活動に対して、支援、協力を行います。
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安全啓発事業
小型船舶の安全運航に対する意識の向上及び救助手法等に重点をおいた講習会を通じた『教育』を行うとともに、舟艇及び水上安全の国内外関係機関や公的機関との連携を強化して、溺水防止等の安全啓発の推進、安全性の向上並びに水域利用の健全化を図ります。
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普及・振興事業
各種マリンスポーツの健全かつ安全な普及を目的として、目的達成に向けた取り組みの強化や、マリンスポーツの地域社会との共存・共栄に向けた環境整備を主題として各種マリンスポーツ団体の活動支援を行っています。
- NPO法人 日本水上スキー・ウエイクボード連盟
- 日本ソーラー・人力ボート協会
- 日本パワーボート協会
- 一般社団法人日本アマチュアボートレース協会
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助成事業
昨今の海洋環境を取り巻く多くの課題に対応するため、よりよい水辺環境の形成に寄与することを目的に世界にはばたく優秀な人材及び団体の活動を支援しています。
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財団概要
財団名 公益財団法人マリンスポーツ財団 代表者 会長 笹川善弘 所在地 〒104-0045 東京都中央区築地4丁目3番11号
AQUAビル6階東京メトロ日比谷線 / 東銀座駅 徒歩約4分
東京メトロ日比谷線 / 築地駅 徒歩約7分
都営浅草線 / 東銀座駅 徒歩約4分
都営大江戸線 / 築地市場駅 徒歩約5分設立 1963年 事業内容 親水事業、安全啓発事業、振興普及事業、公共施設管理運営事業
組織体制
| 役員 | |
|---|---|
| 代表理事 （会長） |
笹川善弘 |
| 理 事 （常務理事） |
岡村一臣 |
| 理 事 （常勤） |
小田切明 |
| 理 事 | 松木 勇 |
| 理 事 | 中島敬夫 |
| 理 事 | 堀越冨士夫 |
| 監 事 | 石川貴博 |
| 監 事 | 里見和洋 |
| 評 議 員 | |
|---|---|
| 評 議 員 | 梶原義明 |
| 評 議 員 | 笹川和弘 |
| 評 議 員 | 本間 徹 |
| 評 議 員 | 北田靖則 |
| 評 議 員 | 糸川正晃 |
| 評 議 員 | 金子光夫 |
令和6年6月26日現在
| 組織図 |
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沿革
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1963年
財団法人日本モーターボート協会として
設立し、活動開始 -
1968年
モーターボート競技における日本代表機関として
国際モーターボート連盟に加入 -
1970年
モーターボート世界選手権大会（フランス）に
選手団派遣 -
1974年
運輸大臣より小型船舶操縦士試験機関の指定を受ける
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1991年
財団法人マリンスポーツ財団へ名称変更し、
小型船舶操縦士試験機関を分離 -
1997年
親水特別事業を開始
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2002年
環境マネジメントシステム（ＩＳＯ１４００１）を
導入し、マリンスポーツの普及に
係る環境保全の啓蒙に関する活動を実施 -
2009年～2022年
指定管理者として「大阪府営二色の浜公園」の管理業務
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2011年～2015年
指定管理者として「大阪府立漕艇センター」
（Marisマリンスポーツパーク・浜寺）の管理業務 -
2012年
内閣府より移行認定を受け、４月１日に
公益財団法人マリンスポーツ財団へ名称を変更する -
2016年
指定管理者として「横須賀市立深浦ボートパーク」
「横須賀市立浦賀ボートパーク」の管理業務開始 -
2022年
指定管理者（よこすかseasideパートナーズの構成団体）として「横須賀市立うみかぜ公園」「横須賀市立海辺つり公園」の管理業務開始
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2024年
指定管理者として「神戸市立須磨ヨットハーバー」
の管理業務開始
IR情報
2024年度
定款
環境方針
マリンスポーツ財団は、マリンスポーツを通じて海事思想の普及に寄与する公益法人として、 環境に対する負担を出来る限り少なくするように努め、地球環境に配慮した活動を行います
プライバシーポリシー
マリンスポーツ財団では、個人情報を保護するための関連法規を遵守し、適切な取扱に努めます。
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1.個人情報の取得と利用
当財団は、寄附行為に基づく的確な事業実施のため、必要最小限の個人情報を取得し、利用目的の範囲内で利用します。 -
2.個人情報の第三者への提供
当財団は、法令に定める場合を除き、本人の同意を得ないで個人情報を第三者に提供することはありません。 -
3.個人情報の適切な管理
当財団は、個人情報の重要性について職員に対して周知徹底を図っているほか、個人情報の取扱委託先への適切な監督等の 安全対策を実施しています。 -
4.個人情報の開示
当財団は、関係当事者が自身の個人情報の開示、訂正または利用停止を希望される場合は、合理的な範囲で遅滞なく必要な 対応をいたします。 - 詳しくは、公益財団法人マリンスポーツ財団 03-3541-6700（代表）にお問い合わせください。