水辺の事故は後を絶たず、シーズン中には多くの痛ましい水難事故の報道を見かけますが、一方で自己防衛策の「背浮き」や「ライフジャケットの着用」など、水辺の安全への関心の高まりも感じることができました。
またマリンスポーツについても、ミニボートやスタンドアップパドルボード（SUP）など、手軽に楽しめるアクティビティーが人気となり、水辺活動にも新たな兆しが見え始めてきました。この流れをさらに加速させるため、水辺の安全性の向上と水難・海難事故の防止に重点を置いて事業を行いました。
親水事業では関係官庁、自治体、公益団体との共催・協力のもと、マリンスポーツ体験イベントや水辺の安全教室などを開催し、多くの参加者にマリンスポーツの魅力を体感してもらうことができました。
新潟県立海洋高校では、マリンスポーツ教科のマリンスポーツ体験実習として、水上オートバイと小型船舶講習艇による免許教習体験や、カヤック・SUP体験などのマリンスポーツ実習体験乗船会を実施しました。
安全啓発事業では、ライフジャケットの必要性や溺水事故防止を目的とする常時着用を呼びかける「WEAR IT!」キャンペーンを複数月にわたり実施しています。期間中は全国各地でライフジャケット着用推進イベントを開催し、無料レンタルステーションも設置。さらにSNSを利用した告知や、大手釣り具販売店などとの連携により、ライフジャケット着用の啓発に努めました。
この他にも、JPBOTの小型水難救助艇操縦士の資格認定講習会の実施や、IBWSSへの参加、そしてJBWSSの開催など、水上安全に対する取り組みを強化。海上保安庁が新たに制度化した、新海上安全指導員の水上オートバイ向け活動マニュアルと養成カリキュラムの作成にも協力しました。
施設管理・運営事業では、イベントなどで周辺住民の施設運営への理解を深めるとともに、利用者に対してはルール・マナーの啓発を実施。施設の適正な運営管理を行いました。
2007年7月より柏崎市みなとまち海浜公園内のマリンスポーツ交流センターの運営管理は本年度をもって業務が終了となりました。
上記事業を順調に推進していましたが、2020年2月からの新型コロナウイルスの感染拡大により、マリンスポーツシーズンの幕開けイベントである「ジャパンインターナショナルボートショー2020」が中止となり、3月に予定していた当財団の理事会も感染予防対策として書面決議になるなど、財団運営にも影響を及ぼしました。
トピック
・海上保安庁が新たに制度化した、新海上安全指導員の水上オートバイ向け活動マニュアルと養成カリキュラムの作成に協力しました。
国内外の主な出来事
・新元号「令和」
・消費税10％スタート
・ノートルダム大聖堂で大火災
主な事業等
・新潟県立海洋高校におけるマリンスポーツ教科のマリンスポーツ実習体験乗船会を実施しました。
・JPBOTにおける小型水難救助艇操縦士の資格認定講習会を実施しました。
実施期日 10月23日（水）～25日（金）
実施場所 大阪府貝塚市（二色の浜公園）
