名称 | 公益財団法人マリンスポーツ財団 |
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所在地 |
【所在地】 〒108-0073 東京都港区三田3-14-10 三田3丁目 MTビル 1F (旧 明治安田生命三田ビル) TEL:03-3454-1150 (総 務 部) TEL:03-3454-1151 (事 業 部) FAX:03-3454-1152 【最寄駅】 JR田町駅より徒歩6分 都営三田線 三田駅より徒歩6分 泉岳寺駅より徒歩9分 |
代表者 | 会長 笹川 堯 |
マリンスポーツを安全なものとしてより広く一般へ拡充するため、海洋知識や水上におけるルール・マナーの習得、操船等の体験プログラムを通じた総合的な海洋学習、「見て・乗って・参加する」ことによる水に親しむ機会を提供する体験型親水イベントの協働開催や開催協力を行います。 また、陸上においても、ビーチクリーンキャンペーン等をあわせて実施することにより、自然環境の保全等についての啓発活動も行います。
水辺という特殊な環境において正しいルールやマナーを身につけ、またやむなく発生した事故に対し、適切な処置を行うための確かな知識や操縦技術の普及を図ることを目的にウォーターセーフティエキスパートの育成や、K38世界組織と連携し、水上オートバイを活用した水上安全やレスキューを普及しています。 そのほか、当財団か管理する水上オートバイ専用施設等において、利用者への安全や航行に関する指導、周辺海域の安全監視、周辺社会への安全確保と騒音等対策の向上を図るとともに、マリンスポーツ活動を通じたコミュニケーションの場づくり、災害時の防災拠点としての役割など、多くの方々へマリンスポーツが健全であるとの理解と水辺の安全対策を高めます。
>K38JAPAN
>ウォーターセーフティエキスパート
>Marisジェットスクール
各種マリンスポーツ競技が健全かつ安全なものとして普及するために、これら普及拡大へ向けた取り組みの強化、マリンスポーツに係る総合的な安全対策の向上に努め、環境保全に配慮した事業展開を図ります。
また、マリンスポーツの地域社会との共存・共栄を目的とした環境整備を主題に、親水活動に協力する団体(マリスクラブ)への支援を行います。
1963年 | 財団法人日本モーターボート協会として設立し、活動開始 |
1968年 | 埼玉県三郷市に我が国初のモーターボート専門研究施設を開設 |
1968年 | モーターボート競技における日本代表機関として国際モーターボート連盟に加入 |
1970年 | モーターボート世界選手権大会(フランス)に選手団派遣 |
1974年 | 運輸大臣より小型船舶操縦士試験機関の指定を受ける |
1991年 | 財団法人マリンスポーツ財団へ名称変更し、小型船舶操縦士試験機関を分離 |
1997年 | 親水特別事業を開始 |
2002年 | 環境マネジメントシステム(ISO14001)を導入し、マリンスポーツの普及に係る環境保全の啓蒙に関する活動を実施 |
2009年 | 指定管理者として「二色の浜公園」の管理業務開始 |
2011年~ 2015年 |
指定管理者として「大阪府立漕艇センター」(Marisマリンスポーツパーク・浜寺)の管理業務 |
2012年 | 内閣府より移行認定を受け、4月1日に公益財団法人マリンスポーツ財団へ名称を変更する |
2016年 | 指定管理者として「深浦ボートパーク」「浦賀ボートパーク」の管理業務開始 |
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代表理事 (会 長) |
笹川 堯 |
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代表理事 (理事長) |
笹川善弘 | |
理 事 (常務理事) |
岡村一臣 | |
理 事 | 松木 勇 | |
理 事 | 中島敬夫 | |
理 事 | 野口 旭 | |
監 事 | 竹内清治 | |
監 事 | 大濱秀夫 | |
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評 議 員 | 梶原義明 |
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評 議 員 | 笹川和弘 | |
評 議 員 | 本間 徹 | |
評 議 員 | 関田 宏 | |
評 議 員 | 北田靖則 | |
評 議 員 | 糸川正晃 | |
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平成29年度事業計画 | |
平成29年度収支予算書 |
平成28年度事業計画 | |
平成28年度収支予算書 | |
平成28年度事業報告 | |
平成28年度貸借対照表 | |
平成28年度正味財産増減計画書 | |
平成28年度財産目録 |
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